こちらのページでは、むち打ちに関して、事故発生からの流れや、裁判に勝つためのポイントをお伝えしています。
むち打ち症状というものは、大変につらい症状です。
私たちのような、経験の深い弁護士は、みな、むち打ち症状のつらさというものを、よく理解しています。
むち打ち症状には、２つのつらさがあります
むち打ち症状には、２つのつらさがあります。
一つ目は、身体の痛みです。
朝、顔を洗うために洗面所で首を曲げたときに、ビリっと痛みがはしることがあります。
横を向いたときに、ビリっと痛みが走ることがあります。
また、仕事をするために、パソコンを長い時間使っていると、首から肩にかけて、だんだんと痛みがたまってきてしまうことがあります。長時間、集中して仕事をすることができなくなります。
人によっては、症状が腰に出ることもあります。
この場合、仕事のために長時間座っていると、腰が痛くなってくることがあります。
また、仕事で自動車を運転している時も、長時間同じ姿勢をとっていると、腰に強い痛みを感じることになります。
このように、むち打ち症状は、身体に痛みをあたえるため、仕事に差し障りを発生させるのです。
二つ目は、むち打ち症状が周囲に理解されないことによる「心の痛み」です。
むち打ち症状は、骨折や、火傷と違って、表面上は、ケガがわかりません。
そのため、職場の同僚から
「本当に痛いのですか？」
というような、心ない疑いを持たれることがあります。
交通事故の被害者にとっては、「痛み」というものを取り出して見せることができないので、自分の感じている「痛み」を周囲の人に理解してもらえない、という「心の痛み」を感じることになります。
このように、むち打ち症状は、被害者にとって、２つの意味でつらい症状です。
交通事故に経験の深い弁護士は、被害者の方の、
身体の痛み
周囲の無理解という「心の痛み」
を、十分に理解して、交通事故の事件の解決をおこなっています。
ぜひ、私たち、全国交通事故弁護団の弁護士に、ご相談ください。
むち打ちに関してのお役立ち情報
むち打ちに関して、治療のことや法的なアドバイスなど、被害者の方のお役にたつ情報をご紹介しています。
以下をクリックしていただければ、記事の詳細が表示されます。
面倒な交通事故によるむち打ちでも治療をすべき理由とは？
交通事故によるむち打ちは医師の診断など第三者による証拠が重要となるため、面倒だと治療を受けない等をすると、のちの示談交渉に大きな支障をきたす。
交通事故でむち打ちとなったら警察へ通報すべき理由とは？
軽度の交通事故であっても『警察に交通事故を通報。むち打ちの症状が出たら即病院に行き、医師の指示に従い通院を続ける。』という事をしないと、加害者に治療費などを請求できなくなる。
むち打ちを負ったのに人身事故として警察に届けないと…？
交通事故でむち打ちを負ったのに人身事故として警察に届けないと、治療費や通院慰謝料などが自賠責保険からもらえなくなるので、医療機関で診断を受けて人身事故として警察に扱ってもらうべきである。
交通事故によるむち打ちで後遺障害を認定してもらうためには
むち打ちでも医師からの後遺障害である旨の診断書があると、後遺障害として認定されるケースがあるが、治療頻度や治療期間などいくつかのハードルがあるため、弁護士からアドバイスを受ける方が良い。
むち打ちの際に活用したい弁護士費用特約について
むち打ちだと損害賠償額が少額のため、弁護士に依頼することをあきらめる人が多いが、弁護士費用特約に加入している場合にはそれを活用して弁護士に依頼するとよい。
むち打ちの治療費における自賠責保険１２０万円の壁とは？
自賠責保険の傷害に対する損害賠償額の上限は１２０万円であるため、むち打ちの治療費等をその範囲内に収めようと、治療費の支払いの打ち切りを保険会社が言ってくることがある。
むち打ちが原因でうつ病になったのに損害賠償が認められない
交通事故によるむち打ちが原因でうつ病を発症した場合、むち打ちの重症性や治療期間が重視されるため、原因であるむち打ちの医学的な根拠がなければ、うつ病の発症原因と認められる可能性は低い。
整体院でのむち打ち治療を打ち切られてしまう理由について
整体院のみでむち打ちの治療を行う場合、病院で治療を行うよりも治療費の打ち切りが行われる可能性が高くなるため、注意が必要である。
物損事故で処理したがむち打ちに…人身事故に変更できる？
交通事故ではむち打ちといった軽微でも身体的な傷害を相手方に与えてしまっているので物損事故ではなく人身事故扱いとなるため、治療期間に応じた罰金や罰則が科せられ、免許停止などもあり得る。
むち打ちの治療費を認めさせるのに必要なのは症状の一貫性
保険会社はむち打ちの治療費を支払いたがらない傾向が強いので、交通事故直後から症状や治療法に一貫性を持たせて、保険会社に対抗をした方がよい。
